老後資金はいくら取り崩せる?月々の取り崩し額と資産寿命の考え方

老後の取り崩しペースは月商・年金受取額・運用利回りで変わります。「資産寿命」を延ばすための基本的な考え方と、取り崩し額の適切な設定方法を解説します。

老後資金の「取り崩し」とは何か

老後資金の取り崩しとは、現役時代に積み上げた貯蓄を少しずつ使いながら生活することです。年金だけで生活費が賄えない場合、毎月の不足分を貯蓄から補填します。この「不足分」がどのくらいかで、資産が何年持つかが大きく変わります。

たとえば、貯蓄2,000万円・年金月12万円・生活費月20万円なら、毎月8万円を取り崩す計算になります。利回り0%の場合、2,000万 ÷ 8万 = 約250ヶ月(約20年)。65歳から始めれば85歳で底をつく計算です。

取り崩し額を減らす3つの方法

  • 生活費を見直す:固定費(保険・通信費・車)の見直しで月2〜3万円の削減も可能です。生活費が20万から18万に下がるだけで資産寿命が2〜3年延びることがあります。
  • 年金を増やす:65歳以降も働いて厚生年金に加入する「在職老齢年金」や、年金の繰り下げ受給(1ヶ月ごとに0.7%増額)が有効です。70歳まで繰り下げると年金額は42%増になります。
  • 運用しながら取り崩す:全額を使い切る前提ではなく、資産の一部を低リスクで運用し続けることで「資産寿命」を延ばすことができます。年利2%程度の運用でも、20年単位では取り崩し可能額に大きな差が出ます。

「4%ルール」は参考になるか

米国では「年間4%まで取り崩せば30年以上資産が持つ」という4%ルール(トリニティ・スタディ)が有名です。これは米国株を中心としたポートフォリオで30年間の歴史的データに基づくものです。日本では市場環境が異なるため参考値として捉え、年間2〜3%以内での取り崩しを目安にすることをおすすめします。

まとめ

老後資金の取り崩しでは「資産寿命」をいかに延ばすかがカギです。上のシミュレーターで自分の貯蓄・年金・生活費を入力し、何歳まで資産が持つか確認してみましょう。不安を感じたら無料FP相談でプロにアドバイスをもらうことをおすすめします。

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