老後も働きながら取り崩す場合、シミュレーションはどう変わる？——再雇用・パート収入の影響

就労収入があると取り崩し額を大きく抑えられる

老後資金の取り崩しシミュレーションは、多くの場合「年金収入＋資産の取り崩し」で生活費を賄う前提で計算されますが、定年後も再雇用やパート・業務委託などで収入を得ている場合は状況が大きく変わります。月5万〜10万円程度の就労収入があるだけでも、毎月の資産取り崩し額をその分減らすことができ、結果として資産が持つ期間（資産寿命）を大幅に延ばせます。

就労継続による資産寿命への影響の目安

• 月10万円の就労収入がある場合：同じ生活費水準でも取り崩し額が減り、資産寿命が数年単位で延びるケースが多い
• 65〜70歳の期間だけ就労する場合：取り崩し開始を数年遅らせられるため、その後の運用期間にも好影響が出る
• 厚生年金加入で働く場合：将来受け取る年金額が増える可能性がある一方、在職老齢年金の仕組みで年金の一部が支給停止になる場合もある

特に取り崩しを始める直後の数年間に収入があると、「リターン順序リスク」（相場下落時に取り崩すと資産が急速に減る現象）の影響も和らげられるという副次的なメリットがあります。

シミュレーションに組み込む際の注意点

就労収入をシミュレーションに反映する際は、健康状態や再雇用先の有無など不確実性が高い点を考慮し、「収入がある前提」と「収入がなくなった場合」の両方のシナリオで資産寿命を計算しておくことが大切です。在職老齢年金による年金支給停止の基準額（収入と年金の合計額）も年度によって変わるため、最新の制度を確認しながら見直しましょう。

まとめ

老後も働き続けることは、資産の取り崩し額を減らし資産寿命を延ばすうえで非常に効果的です。ただし就労継続は不確実性も伴うため、収入がある場合とない場合の両方でシミュレーションしておき、どちらに転んでも対応できる計画を立てておきましょう。